効果的なメンター制度で新入社員の早期戦力化とメンバー育成を実現させる!

新入社員の早期戦力化はうまくできていますか?特に業績が急成長中で、人材が急激に増えている企業にとって、新しく入社した社員の早期戦力化は必須の課題ではないかと思います。その解決策は様々あると思いますが、今回はメンバー育成の観点でも効果を発揮する「メンター制度」についてご紹介します。

メンター制度とは?

メンター制度とは、部門を問わず先輩社員が指導役(指導する側:メンター)となり、主に新入社員(指導を受ける側:メンティー)をサポートする制度のことを言います。直接の仕事内容だけでなく、職場環境、キャリア形成、人間関係などの悩みや不安に関して、上司部下のような利害関係なく相談に乗って支援するのが特徴です。

メンター制度のメリット

新たに入社する社員に対してメンター制度を実施する目的としては、以下の3点が挙げられます。

1.職場への早期適応
2.人間関係の構築
3.早期離職の防止

「職場にうまく馴染むことができず、誰にも相談できないまま退職してしまう」
明確な相談役を設けていない場合はこんな事象も発生しがちです。
新たに入社する社員にとって新しい職場というのは大きな環境変化であり、大きな不安を抱えているケースは少なくありません。そんななかでメンター制度は、悩みや不安を解消する相談相手を会社側から仕組みとして用意するため、早期に組織の一員として活躍できるように導いていくことを可能とします。

導入時のポイント

それでは実際に導入する場合はどのような点を考慮すべきでしょうか。

ポイントは以下になります。

・メンター制度を組織として運用する体制の確立
・年間を通じた計画の立案
・メンターの任命とそのフォローアップ

まずはじめに年間の運用体制をしっかり計画することが重要です。いつまでに誰が何をするのか、その時にどのような状態になっているべきなのか。明確にすることで、振り返りと改善を実施していくことが可能になります。

誰を任命するかにもよりますが、メンター自身もプレイヤーとして業務に追われており、時間的・心理的に余裕が無いことがほとんどです。管理職のように正式に任命される役職ではないため、役割範囲が曖昧で本人の責任感も醸成されにくい傾向があります。

また、メンター自身が成長途上にあり、若手社員とのコミュニケーション等において十分なフォローを行うためのスキルが醸成されていないこともよくあることです。

こうしたことを避けるために、


・メンターの役割範囲やゴール(目標)を予め明確化しておく

・定期的にメンターをフォローするイベント(研修・ミーティング等)を実施する

・人事評価などでメンターとしての役割行動を評価し、処遇に反映する

などが必要とされます。

このようなことを仕組みとして行うためにも、事務局を設け会社としての取組みにすることがポイントとなります。事務局によるバックアップやフォロー体制をつくることで、メンターの属人的な指導や現場任せでうまく進まないといったことを防ぐことができます。

メンター制度を実現するHRテクノロジーの紹介

そんなメンター制度を実施するにあたり、世界で活用されているHRテクノロジーツールをご紹介します。

Mentornity
https://en.mentornity.com/

2015年設立のアメリカのスタートアップです。
メンター制度を実施するためのツールがひとつにまとめられています。
メンタリングの状況がレポートで可視化され、どのようなやり取りがなされているか簡単に記録させていくことができます。
メンター制度の重要性を理解している世界中の大企業で利用され始めています。

まとめ

これから初めてメンター制度を実施する企業にとってはどこから手をつけていいかなど、不明点もあるかと思います。そのような際は外部コンサルティング会社などの支援を受けることも選択肢のひとつです。ノウハウや経験をもつ外部コンサルティング会社の支援を受けることで失敗することなくスムーズに導入できる確率は大きくあがります。そして、徐々にノウハウを社内に貯め込みながら継続的に改善をしていくことで、自社独自のメンター制度が完成し、独自文化も構築されていきます。人に教えるということは最も大きな成長機会となることが多いため、メンター制度はメンター自身の成長にも大きく寄与し、組織の成長につながります。まだメンター制度を取り入れていない企業はぜひ一度検討してみてはいかがでしょうか。
セレブレイン社では過去に何社もメンター制度の導入コンサルティングをしておりますので、ご興味ございましたらお気軽にご相談ください。(問い合わせ窓口はこちら。